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売上アップには不可欠の定期販売!モールごとに異なる設定のコツを徹底解説

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こんにちは!オンサイト株式会社でEC運営のコンサルをしている、Issei Abe です!

今や誰もが当たり前にネットショッピングをする時代になっています。
ちょっとした日用品もネットで購入するという方も少なくないのではないでしょうか。

今後ますます重要になってくるECにおいて、「定期販売」という手法は顧客を囲い込み安定した売上を確保するために重要な施策です。

同じ顧客が自社ストアでずっと商品を買い続けてくれることは、競合の多いモールにおいて大きなアドバンテージといえるでしょう。

これほど重要な施策であるにもかかわらず、国内の3大モールである「楽天市場」「Amazon」「Yahoo!ショッピング」では、この定期販売の設定方法がそれぞれ異なるために定期販売を挫折してしまう方が多く見受けられます。

そこで今回は、モールごとにことなる設定のコツを解説します。

3大モールの定期販売の仕組み

定期販売において考えなければならないのは、「商品登録」と「在庫の確保」です。
これらが上述の3大モールで異なるために混乱を招きます。
これらの特徴を大まかにまとめていきましょう。

楽天市場

大前提として、楽天市場は定期販売が可能です。ただし楽天市場で定期販売を行う際は、1回購入の通常商品とは別に、定期販売として同じ商品を別途登録する必要があります。
「商品は登録してあるのに定期販売ができないのはどうして?」と慌てないようにしてください。

この仕組みさえ覚えておけば、定期販売を行いたい場合は定期販売用に商品ページを作るだけなのでハードルはかなり低いといえます。
ただし、商品ページを量産するのはある程度の時間と労力がかかります。

注意点としては、顧客が定期販売に登録すると「親受注」が作られ、毎回の発送に際して「子受注」が作られるのですが、商品の在庫がない場合でも自動的に子受注が作られてしまいます(2回目以降の子受注は実在庫と楽天市場上の在庫が連動しません)。

この場合、顧客に対して個別に完売の連絡を行う必要があります。
店舗側は手間になりますし、何より顧客の信用を失い、最悪の場合、クレームの発生や顧客離れにもつながりかねません。
そのため、他のモールと比べた場合、実在庫にはある程度の余剰を確保しておきましょう。

Amazon

Amazonは「定期おトク便」と銘打って定期販売を実施しています。知名度も高いので利用者数も多いでしょう。

Amazonは楽天と異なり、通常商品に定期おトク便の選択肢を加えることができます。そのため、商品ページを新たに作る必要がなく作業工数が大きくカットできます。

ただし、通常商品に定期おトク便を加えるには「登録」ではなく「申請」が必要となり、当該商品にある程度の売上実績がないと申請が通らない場合があります。すなわち、あまり購入されない商品は定期販売ができないということです。
計画通りに事が運ばない可能性があるため、前もって注意しておきましょう。

また、倉庫の在庫が0になると定期おトク便の契約が切れてしまう点もあわせて注意です。楽天市場では在庫が切れても契約は残っていますが、Amazonでは在庫不足になるとユーザーが自動的に離脱します。大きな機会損失になるため、こちらも在庫管理には十分注意してください。

Yahoo!ショッピング

実はYahoo!ショッピングには定期販売の仕組みがありません。Yahoo!ショッピングだけに出店している店舗は注意しましょう。

ただし、複数の手法を組み合わせることで定期販売は可能です。

1つ目は「自社ストアに誘導する」ことです。
Yahoo!ショッピングは他の2モールと異なり、自社ストアへのリンクをYahoo!ショッピングのストア内に掲載してもよいことになっています。そのため、自社ストアに定期販売の仕組みが備わっているのであれば、2回目以降はメルマガなどで自社サイトに誘導する手があります。

もうひとつは複雑なのですが、「2回目以降の出荷と決済を自社で担う」ことです。Yahoo!ショッピングから受注データを抽出し、自社で定期発送します。また、決済情報を顧客に再登録してもらうことになります(クレジットカードの登録は手間なので、大手ストアの場合は代引きにすることが多くなっています)。
こちらはオンサイトではあまりおすすめはしていません。

定期販売に限らずYahoo!ショッピングは「モールから自社店舗へ誘導できる」点が強みなので、それを生かした動線構築が必要となってきます。

まとめ

各モールまとめ

ここまでご覧いただいたとおり、どのモールにも定期販売の仕組みには長所と短所があり、自社店舗のビジネスのフェーズや、販売のチャネルに合わせて最適な方法を選択することが望ましいといえます。

しかし、客観的な視点で「こうすべき」という道筋を立てることは非常に困難でしょう。

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